安心のサポート体制

スタッフエクスプレスを最大限に
活用していただくために、
充実のアフターサービスを
ご用意しております。

まごころの安心サポート
導入していただいたお客様に安心してご利用いただくためにサポート体制に力をいれています。 導入後のご利用方法の疑問等にいつでもお答えできるように、サポートセンターを設けて電話での対応も受付けております。 また、導入時だけではなく、運用し活用してもらうことで長いお付き合いをさせていただきたい。 その思いがスタッフエクスプレスのサポート体制の源です。
日本全国どこでもサポートしています

サポートセンター受付電話でのお申し込みも受け付けております。お気軽にご連絡ください。

tel:011-522-6323

受付時間 :〈平日〉9:30~17:30(12:00~13:00除く)
※土・日・祝日と夏季、年末年始は除く

サポート内容

サポート&サービスは年間を通じてさまざまな質問や税制改正時のプログラム更新など、多彩なニーズに的確にお答えする内容となっております。

ヘルプデスクが利用可能!(電話・メール・リモート)
操作に困ったときや、よりハイレベルな製品活用法を知りたいとき、経験豊富なヘルプデスク担当者が疑問を解決します。
後継製品の発売時に最新版を無償提供!(マイナーバージョンアップのみ)
ご利用製品の後継製品が発売した際、無償でご提供します。製品購入のコストと手間の省力化が計れます。

2018年

  • 1月NEOドキュメント(源泉徴収票)照会
  • 3月NEO勤怠画像申請
  • 4月インディバル社(ショットワークス)とのタイアップ
  • 4月勤務表等へのバーコード(QRコード)出力機能
  • 4月請求の変形労働時間制の時間指定機能
  • 5月NEOのメールアドレス、携帯番号によるログイン
  • 5月新賃金明細書のレイアウトパターンの追加
  • 5月抵触日のクーリング対応
  • 6月スタッフ検索の検索条件の改善
  • 6月証憑画像のストレージサービス開始
  • 7月サポートエクスプレスによるお知らせ&DB.CLOUD運用配信
法令改正時の対応方法について
保守のなかで法令改正に対応しております。たとえば、以下の法令対応は保守の範囲内で実施しています。(お客様から追加の費用を一切いただいておりません。)

2015年

  • 9月労働者派遣法改正
  • 11月平成27年分年末調整

2016年

  • 1月マイナンバー法
  • 4月健康保険法改正(標準報酬引き上げ)
  • 8月健康保険法改正(短期労働者)
  • 11月平成28年分年末調整

2017年

  • 1月雇用保険法改正
  • 10月平成29年分年末調整

2018年

  • 1月職業紹介事業の業務運営要領
  • 4月無期雇用転換ルール
  • 6月社会保険の届書様式の変更
  • 6月社会保険の磁気媒体届書の新様式対応
お役立ち情報の提供
スタッフエクスプレスに関する重要なお知らせや製品運用に関する情報など、お客様に役立つお得な情報をメールニュースにてお届けします。
訪問指導(有償)
インストラクターがお伺いして、製品の導入からデータコンバート、ネットワーク設定、帳票設計などの専門的なご指導をします。
セミナー(有償)
製品の導入から運用、応用的な使い方まで活用方法を徹底的にレクチャーします。

動画について

実際の操作をしている動画マニュアルを通じた、教育プログラムをご用意しています。

ユースウェア(初期導入サービス)

環境構築
システムで使用するデータベースソフトの構築作業を行います。
導入研修(教育)
運用を開始する前に、ハンズオン形式(実機操作)で導入研修を行います。
帳票設定
標準で提供されているコンプライアンス帳票のレイアウトを貴社の仕様に合わせて調整いたします。
初期データ移行支援
運用を開始する前に、スタッフ、得意先、給与台帳(期間指定)マスターデータのインポート(一括登録)作業をお手伝いいたします。
汎用データ出力
標準で提供される帳票以外の任意の項目を出力したいときに、直接データベースから値を出力します。出力したデータをエクセルマクロを使って任意の帳票に整形することも可能です。

カスタマイズについて

当システムは人材サービス業におけるプロセスのベストプラクティスを練り上げたものです。
しかしながら、お客様のご要望に応えたカスタマイズ開発を行うことも可能です。
基本的な作業を進めていく上で、相互扶助の精神を持っていきたいと考えております。双方の培ってきたスキル(経験・技術・技能)を出し合いながら、設計・プログラム開発・テストを実施し本稼動を迎えることが、大切だと考えております。当社としては、お客様の現状分析を行い、経営資源に最適な情報環境をご提供するために、プロジェクト運営支援を組織して、問題点の解決・調整を行い、レスポンスよく開発を進めていく環境づくりを考えております。

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