STAFF EXPRESSは、
業務システムを選ぶための「8つの観点」が土台にあります

• 1

  柔軟性 / 拡張性

  

  貴社の運用になじむ柔軟性や拡張性が必要です。
  システムの導入は業務の標準化・合理化を果たしますが、それに加えてシステムに柔軟性・拡張性があるとき、自社の独自性（オリジナリティ）が生まれます。独自性は他社差別化の源泉として企業競争力となります。

• 2

  操作性

  

  社内全体がストレスなく操作できるシステムレイアウトが重要です。システムを使用する方は、ITのプロフェッショナルではなく一般実務を行う方です。そのような方でもやさしい操作感であることは、導入したシステムが一部のメンバーではなく社内全体に浸透していく上で、大切な要素といえます。

• 3

  総合性

  

  業務プロセス全てをカバーするシステムの総合性が大事です。もし「つながり」が社内の業務プロセスだけにとどまるだけであれば、その業務プロセスはカバー率が低いと言わざるを得ません。社外にまで「つながる」仕組かどうかの観点に着目することが、今後、もっとも重視されることです。

• 4

  機能性

  

  痒いところに手がとどき、多方面に連動された機能が必要です。
  人材ビジネスの業務運営に精通していればこそ、業務管理システムにはどのような機能が求められるのかが分かります。スタッフ、得意先、案件…など12の観点で必要な機能を吟味していきます。

• 5

  安全性

  

  高い情報セキュリティが重要です。
  対象は社外と社内の２つの環境に求められています。それは、
  ①システムの利用環境がセキュアであるという社外環境
  ②高いセキュリティで運用ができる社内環境の仕組みが備わっていることです。

• 6

  業務生産性

  

  クラウドでつながる、ひろがるシステムが業務の効率を高めます。
  業務管理システムが、内勤者の業務生産性をどれほど影響を与えるか、とりもなおさず経営にどれほど大きなインパクトがあるか、十分に吟味する必要があります。

• 7

  成長性

  

  時代にあったシステムであるため、継続的な改善・更新が必要です。業務管理システムは、継続した業務改善と成長をすることが必要不可欠であり、未来にわたって発展し続けることが至上命題です。成長と発展を怠るとき、システムはすぐに陳腐化します。そのシステムを利用する人材会社は甚大な影響を受けます。

• 8

  保守性

  

  法改正に対応した厳格なシステム要素が必要です。人材ビジネスは、関連する法令改正が多岐に及びます。労働者派遣法、労働基準法、安全衛生法、マイナンバー法、個人情報保護法…など1年にいくつも生じる法改正がかかわります。業務管理システムは、これらすべての法改正に対応していくことが絶対条件です。